理学療法士の退職の流れや伝え方は？円満退社の為の行動や考え方解説。どうしても辛い時の即日退職の退職代行利用について。

理学療法士に限った話ではありませんが、仕事を辞めたいと思ったとき、どうしたら良いか？どう伝えたら良いか悩みますよね。円満退社が一番良いので、その方法や考え方についてまとめました。また、どうしてもうまく伝えることができない方、もうすでに心も体もいっぱいいっぱいの方は一日も早い退職に向けて退職代行を使用することも一つの手かと思いますので、退職代行についてもまとめました。
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仕事を辞めることは悪いことではない

最初に仕事を辞める際の心構えについてお話します。

仕事を辞めることについて罪悪感や劣等感を抱いている方がいらっしゃいます。
「仕事を辞めることで迷惑をかけている。」
「仕事を続けられないのは根性がない自分が悪い。」

もし、仕事を辞めたいと思っているときに、このような考えがある場合には、その考え方を捨ててください。
仕事を辞めることは悪いことでもないですし、辞めることを選ぶことに根性とか関係ないです。

仕事を辞めることは「逃げ」ではなく、「より良い環境に移ること」と考えてください。

このことはとても大切で、「逃げ」と考えていると、今の職場に対してネガティブな感情がわいてくるばかりか、自分に対する考え方も否定的になりがちです。
その感情で次を目指しても、決して良い結果にはつながりません。
仮に今がどんなに嫌で逃げ出したいという状態であったとしても、逃げるのではなく、転職により、今よりも良い環境に移るための手段であり、次のステップに上がるための転職と考えてください。

辞意を伝える。

仕事を辞めたいと思う理由には、不満などによるネガティブなものからスキルアップなどを目指すポジティブなものまで様々あります。
どちらにしても辞めると決めたらそれを会社に伝え、辞めるまでの段取りを確認する必要があります。
では、会社に辞意を伝えるにしても、誰にどのように伝えたらよいのでしょうか？

誰にどのように伝えたらよいか

基本的には直属の上司に相談という形で伝えましょう。
また、このような進退に関わる内容については、上司に相談がある旨を伝え、事前に話し合いの約束をしてから伝えましょう。
突然みんながいる前で話すようなことは避け、必ず約束をした上で伝えることが大切です。

ただし、直属の上司との関係性が悪いとか、パワハラが横行していた。などの場合には、無理に直属の上司ではなく、さらにその上に話を持っていくこともありです。その場合にもしっかりと事前に約束を取り付けてから話し合いをしましょう。

また、上司に辞意を伝える際にも、回りくどく、辞めたいようなニュアンスだけを伝え続けて、相手に「辞めたいの？」などのような言葉を言わせるようなことは避けて、「退職したい」という意思をストレートに伝えましょう。

回りくどくしたり、相手に察してもらおうとすると、うまく伝えるチャンスを失うこともあります。また、察してもらえたとしても、引き留めにあう可能性が高くなります。自分の意思をストレートに伝えることで、自分の気持ちが固まっていることも含めて相手に伝わるようにしましょう。

「〇〇という理由で、△△ころを目途に退職を考えております。よろしくお願いいたします。」

というような形でストレートに伝え、有給休暇の消化方法も含めて、具体的にいつまで在籍し、いつまで現場で働くのかなどは、上司と相談して決定していく流れとなります。

伝えるにあたっての心構え

最初にも書きましたが、もし辞めることに対して「自分には根性がない」とか、「自分が駄目だから辞める」などと思っているのであれば、そんなことはありません。
仕事を辞めること自体は悪いことではないですし、仕事を続けられない自分を責める必要もありません。ただただその職場と自分の相性やご縁がなかっただけだと思ってください。
自分を責め始めると、どんどん自分の価値を見失い、どんどん卑屈になってしまい、自分を大切にすることができなくなります。
より良い職場に進むための退職のはずです。自分の決断を信じて次のステップに進むための第一歩として、今の職場に区切りをつけましょう。

また、感情論になることなく話を進めるためにも、職場がブラックであっても、上司が嫌な人であったとしても、会社を悪く考えたり、上司を責めたりすることは可能な限り避けましょう。
ただし、あからさまにブラックであったり、パワハラやセクハラをしているような職場や上司の場合には、この限りではないと考えていますが、基本的には会社や上司を敵として考えるのは避けましょう。

基本的に会社や上司を悪者にしたまま話し合いに臨むと、「自分は正しい。会社（上司）が間違っている」というスタンスでの話し合いになりがちです。そうなると相手を言い負かすことで退職を押し通そうとしたり、退職までの期間について相手からどんな提案が出ても歪んで受け取ってしまいかねません。結果として円満退社にならずに、けんか別れのような形になりかねません。。。

ただただ、「自分と職場との相性が合わなかった」「この職場ではやりたいことがない」などのように双方に上下をつけることなくフラットな関係における関係の終了と考えましょう。

大切なことは、堂々と自分が次のステップに進むことを肯定しておくことです。
そして、仕事は続けるも辞めるも自分で決めることができるということを念頭においてください。

辞める何日前までに伝えたらよいのか？

辞めることを伝えるにあたり、どれくらい前に伝えたらよいのでしょうか？
言い方を変えると、いつ頃まで働けるのかも伝える、もしくは相談する必要があります。

ここで気を付けなくてはいけないことは、会社で働く際に雇用契約を結んでいるはずです。雇用契約や就業規則に、いつまでに退職の意志を伝えなくてはならないかが明記されている場合が多いと思いますので必ず確認しましょう。

労働基準法では、退職する14日前までに意思表示をすればよいとされており、契約書や就業規則があってもそれ以上に労働基準法が強いのですが、引継ぎや円満退社のためにも、患者さんやご利用者さん、会社に迷惑をかけないためにも、さらには、次のステップに進むためにも、就業規則に記載がある場合は、それに従うようにしましょう。

新しい人材を確保することも考えると、２～３か月前には伝えるのが基本と考えましょう。

セクハラやパワハラなどで直接辞めることを伝えられない場合、即日辞めたい場合は？

心構えやタイミングなどは書いてみましたが、関係性がこじれていたり、ご自身が疲弊しきってしまっている場合、あからさまにブラックな職場や上司であったり、セクハラやパワハラがまかり通っていて直接伝えらないこともあるかもしれません。

そういう時には退職代行を使うことを検討することも必要です。
そのような職場で人生の貴重な時間を辛い思いをしながら過ごすのであれば、一日も早く自分を削る生活から一歩踏み出す方が良いと思います。

退職代行を使うことで、即日退職も可能なように交渉していただくことも可能です。

退職代行の選び方。

退職代行の種別は大きく分けると

弁護士　労働組合、民間業者

の３つに分かれますが、民間業者のほとんどが労働組合と提携しているようですので、割愛します。

それぞれの特徴をまとめます。

弁護士による退職代行の特徴

１，退職意思の通達
２，有給消化や未払い給与の交渉
３，損害賠償などの訴訟を防ぐための対応
４，パワハラやセクハラなどで職場に対する訴訟への対応
４，費用的には高め

労働組合による退職代行の特徴

１，退職意思の通達
２，有給消化や未払い給与の交渉
３，訴訟に関する対応はできません。
４，費用的には弁護士より少し安め

弁護士による退職代行が推奨されるケース

〇訴訟される可能性があったり、パワハラやセクハラなどで職場を訴えたいという場合。

〇辞めるなら給料は払わない。有給は使わせない。など、法律を無視するような上司や職場の場合。

このような場合には、弁護士による退職代行の利用が推奨されます。

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労働組合による退職代行が推奨されるケース

〇訴訟などのもめごとはないものの、強引な引きとめがあってなかなか話が進まない場合。

このような場合には、労働組合による退職代行の利用が推奨されます。

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仕事は最後までしっかりと

どうしても直接伝えることができない事情があり、退職代行を利用した場合にはこの限りではありませんが、辞めることが決まったからあとは消化試合。というわけにはいきません。
現場での仕事が終わるその日までしっかりと仕事をするとともに、次に引き継ぐまで責任を持ってやりましょう。

業界自体が狭いので、今の職場と次の職場で知り合いがいたりしてつながりがあることもあります。その場合、次の職場から問い合わせが来て、評判が悪いために採用されないという事態に陥らないためにも、最後までしっかりとやりましょう。

なにより、いい加減な仕事をすると、身体や頭がいい加減な仕事に慣れてしまい、今後の仕事にも影響することがありますので、自分のためにも最後までしっかりとやって次への一歩につなげていきましょう。

より良い転職の方法について

自分自身が転職を数多くしているのですが、実は一度も断られたことがないんです。
そこで大切にしていることは、面接の際に、自分が辞めた職場について悪く言わないこと。
何故辞めるに至ったのか、自分の中での反省点を明確にして、今後はそれを改善してより良い働き方をしたいということを伝えることで、過去の自分の欠点を認めてバージョンアップができる人材という印象を与えることができます。

前の職場を悪くいう人間を採用しても、いずれ自分の職場を悪く言うかもしれない人とは働けないですよね。

そんな内容について実体験を含めて書いてみましたので、参考にしていただければと思います。

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